採用サイトは効果がない?求人媒体との役割の違いと正しい活用法

「採用サイトを作ったけれど、応募が増えない」
そう感じている会社では、採用サイトの効果を求人媒体と同じ基準で判断していることがあります。例えば、月に何人が応募したか、求人媒体と比べて応募単価はどうかといった数字だけで評価しているケースです。
しかし、この見方では、実際には採用活動に役立っている採用サイトも「効果がない」と判断されてしまう可能性があります。
求人媒体と採用サイトでは、それぞれ担っている役割が異なるためです。この記事では、両者の役割の違いや、採用サイトに掲載すべき情報、効果を判断するためのポイントを解説します。
求人媒体は「比較する場所」、採用サイトは「理解を深める場所」

求職者の行動を考えると、求人媒体と採用サイトの役割の違いが見えてきます。
求人媒体は、複数の会社を比較する場所です。 給与、勤務地、職種、休日などの条件を見比べながら、応募先を探します。一方、採用サイトは、興味を持った会社について詳しく知る場所です。 具体的な仕事内容や働く人の様子、職場の雰囲気、1日の仕事の流れなど、求人票だけではわからない情報を確認できます。
つまり、求人媒体で会社を見つけ、採用サイトで理解を深めてから応募するという流れです。もちろん、採用サイトから直接応募する人もいます。しかし、応募数だけでなく、応募を検討している人の不安を解消し、応募を後押しする役割もあることを理解しておく必要があります。
採用サイトの効果が測りにくい理由
採用サイトの効果がわかりにくいのは、運用方法だけの問題ではありません。求職者の応募までの行動を、数字だけで把握することが難しいためです。
主な理由は3つあります。
1つ目は、応募までに複数のサイトを利用することです。
例えば、求人媒体で会社を見つけ、採用サイトで詳しい情報を確認し、再び求人媒体に戻って応募するケースがあります。この場合、応募した媒体には成果が記録されても、採用サイトが応募の判断に役立ったかどうかは、数字だけではわかりません。
アクセス解析ツールで確認できる範囲も、計測方法や設定によって異なります。
2つ目は、応募者数が少ないことです。
1か月の応募者が3人程度であれば、翌月に1人増減しただけでも割合は大きく変わります。そのため、短期間の応募数だけで採用サイトの効果を判断するのは難しい場合があります。
3つ目は、サイトを見てから応募するまでに時間差があることです。
採用サイトを見た人が、その場ですぐに応募するとは限りません。数週間後や数か月後に応募することもあり、サイトを閲覧したことが応募にどの程度影響したのかを正確に把握するのは簡単ではありません。
こうした理由から、アクセス解析ツールを導入するだけですべての効果を測定できるわけではありません。大切なのは、応募数だけにこだわらず、採用サイトがどのように活用されているかも確認することです。
求人媒体では伝えきれない情報を採用サイトで補う
採用サイトの大きな役割は、求人媒体だけでは伝えきれない会社の魅力や仕事内容を詳しく紹介できることです。求人媒体では、給与や勤務時間、休日など、決められた項目に沿って情報を掲載することが一般的です。
また、募集時の労働条件は職業安定法に基づく明示が必要で、2024年4月からは、業務や就業場所の変更の範囲、有期労働契約の更新基準なども明示事項に追加されています(出典1)。求人媒体には文字数や写真の掲載枚数などに制限がある場合もあり、会社ごとの特徴を十分に伝えられないことがあります。その点、採用サイトでは、より自由に情報を掲載できます。例えば、社員の1日の仕事の流れや、先輩社員へのインタビュー、職場の写真などを詳しく紹介できます。
具体例で考えてみましょう。求人票に「未経験歓迎・研修制度あり・アットホームな職場」と書かれていても、実際にどのような仕事をするのか、入社後にどんな研修を受けられるのかまではわかりません。採用サイトであれば、入社1か月目の社員がどのような1日を過ごしているのか、誰から仕事を教わるのか、最初に任される業務は何かなどを具体的に紹介できます。こうした情報があることで、求職者は入社後の働き方をイメージしやすくなります。
求人媒体では伝えきれない情報を補い、求職者の理解を深められることが、採用サイトの強みです。
求人媒体を補う採用サイトに必要な4つの情報
採用サイトを求人媒体の補助として考えると、掲載すべき情報も明確になります。大切なのは、求人媒体で会社に興味を持った人が、次に何を知りたいかを考えることです。
特に、次の4つの情報を充実させましょう。
仕事内容: 具体的な業務内容や1日の流れ、入社後に任される仕事
働く人の声: 先輩社員のインタビューや入社のきっかけ、仕事のやりがい
職場環境: 社内の雰囲気や設備、働き方、福利厚生の具体的な内容
選考の流れ: 応募から面接、内定までの手順や必要な準備
これらの情報があると、求職者は「この会社で働く自分」をイメージしやすくなり、応募するかどうかを判断する材料が増えます。また、面接前に採用サイトを読んでいる応募者は、仕事内容や職場環境について具体的な質問をしやすくなります。
企業側にとっても、応募者が何に関心を持っているのかを把握しやすくなるでしょう。一方、会社の理念やイメージ写真ばかりが並び、仕事内容や募集要項が見つけにくい採用サイトでは、求職者が知りたい情報にたどり着けません。
採用サイトは、会社の魅力を伝えるだけでなく、求職者の疑問や不安を解消できる構成にすることが重要です。
採用サイトを見てもらうための導線づくり
採用サイトに必要な情報を掲載していても、求職者に見てもらえなければ十分に活用できません。そのため、採用サイトへの導線を整えることも大切です。求人媒体によっては、外部サイトへのリンクが制限されている場合があります。そのような場合、求職者が求人票で会社名を知り、改めて検索して採用サイトを探すことも考えられます。そこで確認したいのが、会社名で検索したときに採用サイトが見つかるかどうかです。
まずは、次のキーワードで検索してみましょう。
会社名
会社名+採用
会社名+募集要項
検索結果に自社の採用サイトや採用ページが表示されるか、求職者が迷わずアクセスできるかを確認します。見つけにくい場合は、ページタイトルやサイト構成、検索エンジンへの登録状況などを見直しましょう。
また、求人媒体のルールで認められている場合は、企業情報欄などで採用サイトの存在を案内する方法もあります。直接リンクを掲載できなくても、求職者が採用サイトを探しやすくなる工夫は可能です。
採用サイトを作る意味はあるのか?

採用サイトの効果が測りにくいのであれば、わざわざ作る必要はないのではないかと感じるかもしれません。しかし、求人媒体だけでは伝えきれない情報を届けられる点に、採用サイトを作る意味があります。
求人媒体では、給与や勤務地、休日などの条件が比較されやすくなります。そのため、他社より条件面で劣っている場合、求人票だけでは十分に興味を持ってもらえないこともあります。そこで採用サイトを活用すれば、仕事内容や働く人の魅力、職場環境など、条件以外の判断材料を伝えられます。
例えば、給与は他社のほうが高くても、仕事内容や職場の雰囲気に魅力を感じて応募する人もいるでしょう。反対に、給与や休日の条件が良くても、どのような会社なのかがわからなければ、応募をためらう可能性があります。採用サイトは、求人媒体だけでは伝えきれない会社の魅力を補い、応募者に納得して選んでもらうための場所です。
採用サイトの効果を判断するために確認したい数字
採用サイトの効果を正確に測ることは難しくても、何も確認しなくてよいわけではありません。
応募数だけでなく、次のような情報にも目を向けましょう。
求人媒体から応募した人のうち、採用サイトを見た人の割合
採用サイトを見た応募者の面接や選考の状況
会社名で検索して採用サイトに訪れた人の数
採用ページの閲覧状況や滞在時間
応募フォームへのアクセス数や到達率
例えば、面接で「当社をどこで知りましたか?」と聞くだけでは、採用サイトが応募に役立ったかどうかはわかりません。「応募前に採用サイトを見ましたか?」「どのページが印象に残りましたか?」といった質問も加えることで、求職者がどのような情報を参考にしたのか把握しやすくなります。応募フォームに任意の質問項目を追加する方法もあります。
ただし、これらの数字だけで、採用サイトが応募につながったと断定できるわけではありません。あくまで改善のための判断材料として活用することが大切です。例えば、社員インタビューを読んだ応募者が多ければ、ほかの職種のインタビューも充実させるといった改善につなげられます。
まとめ:求人媒体と採用サイトの役割を理解して活用しよう
求人媒体と採用サイトは、同じ採用活動に使うものですが、それぞれ得意な役割が異なります。求人媒体は、求職者が複数の企業を比較し、応募先を探す場所です。一方、採用サイトは、興味を持った会社について理解を深め、応募を検討するための場所です。
そのため、採用サイトの効果を応募数だけで判断するのではなく、求人媒体では伝えきれない情報を補い、応募者の不安や疑問を解消できているかという視点も大切になります。現在の採用サイトが十分に活用できていないと感じる場合は、求人媒体との役割分担から見直してみましょう。
採用サイトの制作・運用支援では、求人媒体との使い分けを踏まえたサイト構成や掲載内容の整理をサポートしています。無料診断のみのご相談も可能です。
採用活動そのものに課題を感じている方は、採用できない中小企業に共通する5つの原因と対策もあわせてご覧ください。
出典
厚生労働省「令和6年4月より、募集時等に明示すべき事項が追加されます」
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyou/haken-shoukai/r0604anteisokukaisei1.html



